Q1 — 単一選択企業は既存ワークロードの80%をAWSへ移行します。残り20%は特殊なハードウェアへ依存しているため、今回はオンプレミスへRetainします。Retainするワークロードのために既存データセンターの一部と共有ネットワークも継続する必要があります。
移行後のTCOを評価するとき、最も適切な方法はどれですか。
A. AWS側の定常コストだけを計算し、オンプレミス側はMigration Costとして扱う
B. AWS側の定常コストに、Retainするワークロードと必要な残存インフラストラクチャのコストも含める
C. Retainしたワークロードは移行対象外なので、Business Caseからすべて除外する
D. データセンター費用は過去から存在するため、移行前後どちらのTCOにも含めない
答えと解説
答え：B
移行後もRetainしたワークロードや、それを支えるデータセンター、共有ネットワークなどのコストが残る場合は、移行後の定常コストとしてTCOへ含めます。
Q2 — 複数選択：3つ選択オンプレミス環境のCurrent Costを整理しています。Current Costとして分類すべき代表的な項目を3つ選択してください。
A. データセンターおよびPhysical Infrastructureの維持費
B. Software SupportおよびLicensing
C. Network Service、運用、サポートの費用
D. 移行プロジェクトで利用するMigration Toolの一時費用
E. 移行担当者向けTrainingの一時費用
F. 移行後に得られるビジネス俊敏性の事業価値
答えと解説
答え：A / B / C
Current Costは現在環境を維持し続けるための定常コストです。Migration ToolやTrainingはMigration Cost、ビジネス俊敏性の事業価値はBusiness Benefitとして分けます。
Q3 — 単一選択企業は現在環境と移行後環境の定常コスト比較を完了しました。次にDetailed Business Caseを作成します。
定常TCOとは分離して追加評価すべきMigration Costとして、最も適切なものはどれですか。
A. 移行実行、Migration Tool、Training、並行稼働、旧環境廃止に必要なコスト
B. 移行後に毎月発生するAmazon EC2とAmazon S3の通常利用料金だけ
C. 現在環境で継続して発生している既存Software Support費用だけ
D. 将来のビジネス俊敏性向上によって得られる事業価値だけ
答えと解説
答え：A
移行実行、Tool、Training、並行稼働、旧環境廃止などは、移行を実行するために発生するMigration Costとして定常コストと分離して評価します。
Q4 — 単一選択企業は既存の商用Software LicenseをAWSへBYOLできるか評価しています。同時に、AWS上とオンプレミス上で利用しているLicenseのUsageとComplianceも継続的に追跡したいと考えています。
最も適切な対応はどれですか。
A. Vendorの契約条件でBYOL可否を確認し、AWS License ManagerでLicense UsageとComplianceを追跡する
B. AWS License ManagerがBYOLの契約上の利用権を自動判定するため、Vendor契約は確認しない
C. AWS License ManagerでTCOとBusiness Caseを自動計算し、その結果だけでBYOL可否を決める
D. BYOLではLicense Usageを追跡できないため、すべてLicense Includedへ変更する
答えと解説
答え：A
BYOL可否はVendor AgreementやLicense Metricなどの契約条件で確認します。AWS License ManagerはLicense Inventory、Usage、Complianceの管理に利用できますが、契約上のBYOL利用権やTCOを自動決定するサービスではありません。
Q5 — 複数選択：2つ選択Detailed Business Caseで、直接的なインフラストラクチャ費用削減とは分けてBusiness Benefitとして評価すべき項目を2つ選択してください。
A. 運用作業を削減し、その時間をより高価値な業務へ再配分できる効果
B. Resilienceやビジネス俊敏性の改善によって得られる事業価値
C. 移行期間中に旧環境とAWSを並行稼働するための費用
D. Migration Toolの利用料金
E. Retainしたオンプレミスサーバーの継続的な保守費用
F. 現在契約しているデータセンターの定常利用料金
答えと解説
答え：A / B
作業時間の高価値業務への再配分や、Resilience・ビジネス俊敏性の改善はBusiness Benefitです。CとDはMigration Cost、EとFは定常コストとして扱います。
Q6 — 単一選択AWS上で商用Softwareを利用する2つの案を比較しています。
Option 1
AWS Resource料金にSoftware License費用を含むLicense Included
Option 2
企業が保有する既存Licenseを利用するBYOL
TCO評価として最も適切な対応はどれですか。
A. License IncludedとBYOLのコスト構造を比較し、BYOLではVendor契約条件も確認する
B. BYOLは必ずLicense Includedより安いため、契約条件を確認せずBYOLを選ぶ
C. License IncludedではSoftware License費用を考慮する必要がないため、TCOから除外する
D. AWS License Managerが最も安いLicense方式を自動選択するため、個別比較は不要である
答えと解説
答え：A
License IncludedとBYOLではコスト構造が異なるため比較が必要です。またBYOLを利用できるかはVendor契約条件を確認します。
Q7 — 単一選択同じApplicationについて、Rehost案とRefactor / Re-architect案を比較しています。Refactor案は定常コストを削減できる見込みですが、Migration Costが大きく、将来の運用負荷削減とビジネス俊敏性向上も期待されています。
Business Caseを比較する方法として最も適切なものはどれですか。
A. 移行後のAWS利用料金だけを比較し、安い方を最終Migration Decisionとする
B. Migration Costだけを比較し、初期費用が低い7Rを自動的に選択する
C. TCO ComparisonにMigration CostとBusiness Benefitを加え、複数年で比較する
D. 7Rsが決まればBusiness Caseは不要なので、コストと事業価値の比較を行わない
答えと解説
答え：C
定常的なTCO Comparisonだけでなく、Migration CostとBusiness Benefitを含め、複数年で評価します。TCOだけ、またはMigration Costだけで最終Migration Decisionを決めるものではありません。